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2018年01月31日
日本人は「カモネギ」?中国歯科医の会計時の一言にあ然
【大連の歯医者、日本人はカモネギ】
人間は生身。15年近くも中国にいると体の不調を感じることもあります。ある時、歯がとても痛くなり我慢できず、地元の歯医者に行きました。中国では「牙科」といえば歯医者のこと。歯が「牙(きば)」とは面白いですね。 根管長測定器

電話をしてその歯医者に行くと、なんと、医師の先生が玄関で出迎えてくれました。何人かの患者さんがいましたが、その脇を抜いて治療用の例の椅子まで、自ら案内をしてくれました。大きな声では言えませんが、治療単価が高くて儲かる日本人の患者は、「カモがネギをしょってきた」、といったところのようです。 根管治療機器

椅子に座り、上を向いて口を大きく開けて治療中に、順番待ちの他の患者が私の口をのぞき込んでくるのです。これでは、プライバシーも何もあったものではありません。あっちへ行け、と心で叫びつつ、口を開けたままでは抗うこともできません。

医師が治療器具について、国産か日本製か、どっちにしますかと、聞いてきます。口を開けていた私は、「あわぁわあぁ」と日本製を指さし…、もう大変。

中国の歯医者は、治療に2〜3時間をかけ、その代わり1回で治療を終えます。治療費については一旦全額を支払いますが、日本で手続きをすれば7割ほどが還付されます。そこで、領収書をお願いしました。そのお医者さんは、「金額はいくらで書きますか?」と。あ然とした私は気を取り直して「実額で書いてください」

国替えにはおたおたすることや、あ然とすることが、いっぱいあるのです。でも、そんな驚きをむしろ楽しむ余裕が、仕事の成功につながっていくのだろうと思います。

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2018年01月30日
「社会疫学」カワチ教授の講義本
 「個人が健康かどうかは自己責任」とする考えはまだ根強い。だが、一般的な幼児教育(早期教育)を受けた集団と受けなかった集団とを長期間追跡して比較すると、喫煙率や肥満の人の割合といった健康に直結する指標で、早期教育を受けた集団の方が低いというデータがある。それでも、健康は社会環境とは関係がなく、あくまでも自己責任と言い切れるだろうか。根管長測定器

 こういった問題に正面から向き合い、さまざまなデータや改善策を示し、社会にアプローチしていくことで人々の健康を向上させる学問が「社会疫学」だ。1990年代から2000年初頭にかけ新たな学問領域として確立された。その分野の第一人者、米ハーバード公衆衛生大学院のイチロー・カワチ教授が行う講義の指定教科書の翻訳本『社会疫学』(上・下)が大修館書店から発売された(各5600円+税)。翻訳陣には東京医科歯科大の藤原武男教授ら第一線の医学研究者らが参加した。根管治療機器

 同書では健康との相関関係が表れた教育、雇用環境、医療保険制度などを中心に豊富なデータと、その正確な読み取り方を提示。例えば欧米諸国では国や州によって義務教育年数が違い、その年数が長い集団ほど認知症になる率が低いことなどが明らかにされる。

 所得格差や労働環境についても詳細に解説。子供の貧困が社会問題となり、終身雇用が当たり前でなくなった日本で、健康寿命を全うするため社会はいかにあるべきかを考察する道しるべともなる。

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2018年01月29日
ミャンマー歯科協会、ラカイン州で歯科治療を提供
協会と地元歯科医など20名で構成するチーム 150名以上が治療を希望ミャンマー歯科協会の医師等が、ラカイン州の人々に歯科治療を行った。根管長測定器

医療チームは、歯科協会から派遣された20名の歯科医と、地元ラカイン州の歯科医3名で構成。1月22日、シットウェで地元の人々に医療を提供した。根管治療機器

歯科協会とともに移動歯科医療プログラムを運営するShwe Garunar基金によれば、シットウェで150名以上が治療を希望し、登録しているという。

医療チームは、23日・Yathedaungタウンシップ、24日・Pauktaw、25日・Ponnagyun、26日・Kyayktawと、ラカイン州各地で歯科治療を提供。27日にはMyebonでの治療が予定されている。

ミャンマー・バングラデシュ両国合意の上、難民キャンプでのヘルスケアも実施

一方、保健・スポーツ省は23日より難民キャンプでのヘルスケアサービスをスタートした。この取り組みはミャンマーとバングラデシュの合意のもとに行われた。

公衆衛生局ジェネラルディレクターのTha Tun Kyaw博士によると、難民帰還キャンプでのヘルスケアプログラムもすでに確定しているという。

このプログラムは政府機関とWHO、UNFPA、UNICEF、UNOPなどの機関によって実施される。これら組織の関係者は現地に到着し、管理業務を進めている。

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2018年01月26日
セクハラ、パワハラに続く問題に!?他人が不快に感じる口臭、体臭のスメハラ
 近年、セクシャルハラスメント(セクハラ)やパワーハラスメント(パワハラ)に続いて、「スメルハラスメント」という言葉が取り沙汰されてきていることをご存じだろうか。根管長測定器

 スメルハラスメント(通称:スメハラ)とは、まさにその名の通り、“臭い”によるハラスメントのことであり、その人が発する臭い、すなわち体臭を原因とした周囲に不快な思いをさせる行為を指す。根管治療機器

 スメハラはハラスメントの一種ではあるものの、セクハラやパワハラとは異なり法律で規制されておらず、意図的な場合だけではなく、意図せず自己の悪臭に気がつかぬまま周囲に迷惑をかけていることも多い。

 特に、臭いは感じ方に個人差があること、そして個々の体質が関係することもあるため、安易に指摘することは人権侵害につながるという懸念の声もあり、極めて扱いにくい複雑な問題だ。

 以前までは、このようなデリケートな臭いに関する問題は声を大きくして指摘されることはなかった。しかし、近年の匿名性の高いSNSなどの普及によって頻繁に話題に上るようになり、思いのほか他人の臭いを不快に感じている人が多いことが理解されるようになってきた。

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2018年01月24日
インフルエンザ猛威で警報 県内142校で臨時休業
 インフルエンザの群馬県内1医療機関当たりの患者報告数が第3週(1月15〜21日)に全県で48.34人となり発令基準(30人)を超えたため、県は23日、インフルエンザ警報を発令した。臨時休業した学校は21市町村の142校に上った。県は手洗いの徹底やマスク着用を呼び掛けている。根管長測定器

 県によると、今シーズンの警報発令は昨年より1週早い。昨年の第48週(11月27日〜12月3日)に流行入りの目安となる1人を超え、第52週(12月25〜31日)に13.70人と注意報の発令基準(10人)を上回った。根管治療機器

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2018年01月23日
2015年10月、東京地検特捜部に逮捕・起訴されたのは
日歯連の元会長、前会長、前副理事長の3名だった。

 このうち、元会長は前会長の前任で、2010年当時の石井・西村両後援会代表、前副理事長は日歯連の金庫番で両後援会の会計責任者や会計補佐、前会長に至っては日本歯科医師会の会長でもあった。根管長測定器

 歯科医師業界のキーマンの首根っこが完全に押さえられた形となったわけだ。根管治療機器

 小渕優子陣営による総額約3億2千万円にも上る政治資金規正法違反事件が在宅起訴で終わったことや、今回の事件も形式的な帳簿操作にすぎず、小渕事件よりも違反額が少ないことなどから、逮捕までは想定していなかった模様だ。

 しかし、その認識は甘かった。

 日歯連は、2004年にも政官界に対するなりふり構わぬ資金のばら撒き工作により、東京地検特捜部の強制捜査を受けていたからだ。

 この時は、日歯連会長ら幹部6名、元社会保険庁長官ら中医協委員2名、自民党国会議員2名、地方議会議員5名らが政治資金規正法違反や公職選挙法違反、診療報酬を巡る贈収賄罪などで次々と立件・起訴される事態に発展した。

 特に当時の自民党最大派閥であった橋本派に対する1億円のヤミ献金事件では、村岡兼造元官房長官が起訴されたほか、公判には橋本龍太郎元首相や野中広務元幹事長、青木幹雄自民党参議院議員会長ら超大物が証人出廷するなど、「政治とカネ」問題の根深さを浮かび上がらせる結果となった。

 証拠上の難点や法務・検察による政治的配慮から政界捜査は尻切れトンボで終わったものの、この事件が契機となり、政治資金規正法の改正が行われるに至った。

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2018年01月22日
人はなぜ動物を殺すのか? ハンティングの実態に迫り、獲物解体シーンはホラー映画以上の衝撃『サファリ』
 少し前、アメリカ人の歯科医師がジンバブエで研究対象として保護されていた14歳のライオンのセシルを弓矢で射止め、その写真を自分のSNSにアップしたことで世界中から非難が殺到したことを覚えている方も多いと思います。この医師は世界でも最大のハンティング・クラブに所属しており、こうした行為を“トロフィー・ハンティング”と呼びます。文字通り、トロフィー(角や皮、頭部の剥製などの狩猟記念品)の獲得を目的とした狩猟で、動物たちの“狩り”とは違い、生存のための糧を得るものではなく、単に楽しみのために行なわれるもの。そんなトロフィー・ハンティングの実態に迫ったドキュメンタリーが本作『サファリ』です。『パラダイス3部作』で知られる監督のウルリヒ・ザイドルは、あるインタビューでこのように疑問を呈しました。「人はなぜ不必要に動物を“殺す”のか?」 根管長測定器

 現在、サハラ砂漠以南のアフリカ24か国で野生動物の狩猟が許可されていて、年間1万8500人のハンターがアフリカを訪れています。アフリカ諸国がこのトロフィー・ハンティングで得る利益は年間約217億円とされていて、各国の貴重な観光収入であるため積極的にこうしたハンターを受け入れているのです。根管治療機器

 通常のドキュメンタリー映画でしたら、こうした情報をナレーションが語り、観客をある結論に向けて誘導していきます。しかし、本作は違います。あくまでも淡々と、ハンティングが行なわれている場面に同行し、余計な語りを入れることなく、それを追い続けていくのです。

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2018年01月19日
子ども13人監禁、米夫婦を訴追 トイレでも鎖で拘束、入浴は年1回
【1月19日 AFP】米カリフォルニア州ペリス(Perris)の住宅で栄養失調状態にある2〜29歳の兄弟姉妹13人を監禁していた夫婦が18日、拷問や児童虐待などの罪で訴追された。検察当局によると、子どもたちは用をたすときでさえ鎖をつけられ、シャワーは年1回しか許されていなかったという。根管長測定器

 デビッド・アレン・ターピン(David Allen Turpin)容疑者(57)と妻のルイーズ・アナ・ターピン(Louise Anna Turpin)容疑者(49)は、拷問12件、不法監禁12件、児童虐待6件、成人被扶養者虐待6件の罪で訴追された。デビッド容疑者はこれに加え、児童に対する暴力・恐怖・脅迫によるわいせつ行為の罪でも訴追された。根管治療機器

 両容疑者は同州リバーサイド(Riverside)の裁判所で行われた罪状認否で無罪を主張。次回の出廷は2月23日とされた。保釈金はそれぞれ1300万ドル(約14億円)に設定されている。

 マイク・ヘストリン(Mike Hestrin)地方検事は記者会見で「すべての罪で有罪となれば、2人には最高で禁錮94年から終身刑が言い渡される」と語った。

 夫婦の自宅は学校として登録されていた。ヘストリン検事によると、子どもたちは「長期間にわたる虐待」を受けており、シャワーを浴びることは年1回しか許されず、歯科医院や病院に行くことも許されていなかった。トイレに行くときも鎖が外されないことが多く、食事も満足に与えられていなかったという。

 ぺリス警察のグレッグ・フェローズ(Greg Fellows)署長によると、両容疑者はいずれも精神疾患を抱えている兆候はなく、虐待が一家の信仰を理由にしたものであったことを示すものもない。

 ルイーズ容疑者の妹のエリザベス・フローレス(Elizabeth Flores)さんはABCニュース(ABC News)に対し、夫婦は子どもをもつ前から人付き合いを避けていたと説明。「どうかスカイプ(Skype)をさせてほしい、会ってほしいと私たちは頼んでいた」と語った。

 フローレスさんは大学生の頃にターピン家としばらく同居しており、「2人はとても厳格だと思ったが、虐待は見なかった」という。

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2018年01月18日
米国のがん死亡率の低下続く、1991~2015年で26%減
米国のがん死亡率、低下続く
がんの早期発見や治療の向上に加え、禁煙率の上昇が功を奏し、米国では順調にがんによる死亡率が低下し続けていることが分かった。米国がん協会(ACS)がこのほど発表した報告書「がん統計2018年版(Cancer Statistics 2018)」によると、米国では1991年から2015年まで毎年がん死亡率の低下を記録しているという。報告書は「CA: A Cancer Journal for Clinicians」1月4日オンライン版に掲載された。根管長測定器

今回の報告書には2014年までのがん罹患率と2015年までのがん死亡率の推移のほか、2018年の年間発症数および死亡数の予測値も示された。それによると2015年のがん死亡率は前年と比べ1.7%低下し、1991年以降、低下傾向が続いていることが分かった。10万人当たりのがん死亡者数は1991年の215.1人から2015年には158.6人に減少し、この間にがん死亡率は26%低下していた。これは、同期間に240万人のがん死亡を予防できたことに相当するという。根管治療機器

がんの種類別では肺がんや乳がん、前立腺がん、大腸がんによる死亡率が大幅に低下しており、全体的ながん死亡率を引き下げる主な要因となっていた。2015年の男性の肺がん死亡率は1990年と比べて45%、女性の乳がん死亡率は1989年と比べて39%、前立腺がん死亡率は1993年と比べて52%、大腸がん死亡率は1970年と比べて52%の低下が認められた。

また、この10年で男性のがん死亡率は年間2%の低下が認められているが、女性では横ばいに推移していることも分かった。こうした男女差について、報告書の著者の一人でACSサーベイランス・ヘルスサービス・リサーチ部門のAhmedin Jemal氏は「女性よりも男性の方が喫煙率の低下が早く始まったことが要因ではないか」との見方を示す。このため、今後女性でも肺がん死亡率が大幅に低下することが予測されるという。

人種差については、白人と比べて黒人のがん死亡率が33%高かった1993年と比べると縮小傾向にはあるが、それでも2015年のがん死亡率は白人と比べ黒人では14%高かった。ただ、65歳未満の黒人では同年代の白人と比べてがん死亡率が31%高かったのに対し、高齢者(65歳以上)では7%高いだけにとどまっていた。この点について、Jemal氏らは「メディケア(高齢者向け公的医療保険)によって高齢者が医療を受けやすくなったことが背景にあるのではないか」との推測を示している。

米レノックス・ヒル病院のStephanie Bernik氏は、「喫煙者を減らし、健康的な生活習慣を奨励し、個別化治療が進めば、さらなる死亡率の低下が期待できる」と話す。一方、米ニューヨーク大学(NYU)ウィンスロップがんセンターのEva Chalas氏は、今後のがん対策では肥満や過体重に目を向けることも必要だと指摘。「がんの約10%は(肥満の原因にもなる)生活習慣に起因している。したがって、生活習慣を是正することががんの予防につながる」としている。また同氏は一部のがん予防にはヒトパピローマウイルス(HPV)などのワクチン接種という手段がある点についても言及している。

さらに、喫煙率は低下したものの依然として米国の喫煙人口は約4000万人に上ることを報告書の著者であるJemal氏は指摘。喫煙率の低下をさらに推し進める必要性を強調している。

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